スマホの普及台数は5,700万台で全体の携帯端末シェアの47%となっています。

国内のスマホ普及台数

 

いろいろなスマートフォン

2014年の時点で日本国内の携帯・スマホの普及台数は、
1億4413万台113.4%となっています。

 

数字で表している通り、老人や赤ちゃんなどを換算しても、国民が1人1台以上の割合で、携帯やスマホ・PHSを利用している計算となっています。

 

その中で、スマートフォンの普及台数は約5,700万台で全体の47%ほどとなっています。

 

この数字を見ると、まだスマホは全体の半分も普及していない内容となっていますが、その要因としては、仕事用で会社が支給する携帯が従来のフューチャーフォンやPHS端末が多い事がスマホのシェアを押し下げる要因となっています。

 

 

10代~30代まではスマホ普及率は非常に高い

現在若者の間では、スマホを利用する事が当たり前となっています。
高校生や大学生などの10代や20代くらいまでの人であれば、90%を大きく超えるスマホシェアがあると言われています。

 

若者のスマホ普及は拡大傾向にあり、最近では30代くらいまでの人であれば、スマホを持つ事が当たり前となっています。
30代以下の回りの友人・知人を見て頂ければ、ほとんどの人が1台はスマホを持っている事を実感していただけると思います。

 

 

 

 

 

今後5年以内にスマホの契約台数は1億台超えが予想されている

 

スマホの普及率は現在も増加傾向にあり、2019年には契約台数が1億台を超える予想も出されています。

 

この要因には、格安スマホの登場が大きな影響を与えていると言われています。

 

現在仕事用の端末では、料金の安さから、フューチャーフォンやPHSが主流となっていますが、格安スマホが登場した事によって、仕事用の端末もスマホに切り替えた方が安くなるケースが多くなってきました。

 

料金だけでなく、スマホ端末があればアプリを利用したグループチャットやスケジュール管理・地図機能などで仕事は効率的となり、社内のスタッフ同士の通話を、無料通話アプリを活用すれば、電話代を含めた総額も大幅に削減する事が可能となります。

 

この他にもスマホを使うユーザーが若者中心から、40代・50代まで徐々に浸透していっているのと、今後新規契約する10代のユーザーのほとんどがスマホを選ぶ事も予想されていて、仕事用からプライベート用まで幅広いジャンルにおいて、スマホの普及率は高まっていくと予想されています。

 

 

スマホの出荷台数は緩やかに減少傾向

国内のスマホ出荷台数は、2012年の約3,000万台をピークに2013年、2014年と若干ながら減少しています。
この要因は、1台のスマホの平均利用期間が伸びた事が大きな要因と言われています。

 

従来は、「スマホの端末によってはすぐに固まる。」「アプリがサクサク動かない。」など、端末に不安を抱くユーザーが多く、2年縛りの契約があっても、途中で追加費用を払ってでも乗り換えるユーザーが多く、MNPが始まった当初は、他社からの乗り替えで数万円単位の大きなキャッシュバックキャンペーンを各販売会社が打ち出していて、スマホの機種変更サイクルを短くしていました。

 

しかし、最近ではスマホの性能がパワーアップして、多くの人が「既存で利用している端末に大きな不満を抱く事なく利用できるようになった事」や、「MNPの乗り替えブームが過ぎ、高額なキャッシュバックキャンペーンも少なくなった事」「MNP願望が強かったユーザーの代替えが一巡した事」などにより、1台の端末を2年以上使うユーザーが増えて、新規に端末を買う人が少なくなっていると言えます。

 

今後は格安スマホの躍進で、再び出荷台数が増加する事が予想されていますが、高性能のSIMフリー端末が普及していけば、端末自体を買い換えるユーザーが減少して、いずれは再び出荷台数自体は減少する事も予想されています。

 

格安スマホに乗り換える時にかかる費用